ケアリッツ・テクノロジーズ
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Sustainability

サステナビリティ

テクノロジーの力で持続可能な社会と経済成長を実現する

ケアリッツ・テクノロジーズの「役に立つシステムを造る」というミッションには、クライアント企業の成長に寄与するのみならず、テクノロジーによるソリューションで社会全体を効率化することにより、環境への負荷軽減と経済成長につなげていく、というビジョンも込められています。これまでコンサルティングやITソリューションを通じ、数々の社会価値創出に貢献してきましたが、既存のリソースを最大限に活かして社会課題の解決に臨むスピリットは、弊社のエンジニア個々人にも浸透しています。

昨今の気候変動への意識の高まりとともに、重要経営課題としてサステナビリティに取り組むことが企業に求められています。日本においても、企業と社会の持続可能性を同期化させる経営やエンゲージメントが重要であるというSX(sustainability transformation)の考え方が、政府や企業だけでなく一般消費者にも広がってきました。SX推進のためには、変化を感知し変容する企業変革力が不可欠ともされています。

当社は、テクノロジーの力で持続可能な社会と経済成長の実現に向けて貢献するとともに、環境の変化に適切に対応できる変容力と、透明性や信頼性の高い企業統治で、未来に向けたサステナビリティ経営の実践に努めてまいります。

株式会社ケアリッツ・テクノロジーズ
代表取締役社長 宮本 剛宏

  • 反差別・ダイバーシティ

    当社ではダイバーシティ(多様性)を推進し、ジェンダー、性的指向・性自認、国籍、文化、宗教、言語、出自、年齢、学歴、心身の特徴などの属性や特性による、いかなる差別も行いません。
    全ての社員を1人の人間として尊重し、教育、配置、業務に関する平等な機会を与え、様々な業務の経験を通してキャリア形成を図り、本人の能力で昇進・昇給が検討される人事体系を確立しております。

    ハラスメント防止

    職場内におけるパワーハラスメント、セクシャルハラスメント等の各種ハラスメントの防止に努めております。
    ハラスメント相談窓口として、外部の弁護士へもつなぐことができる社内相談窓口を設置し、万が一ハラスメントが発生した際にも、相談相手の性別を希望できるなど、社員が相談しやすい環境を整備しています。

    長時間労働の抑制

    クライアントに対して高品質なサービス提供を行うことはもちろん大事ですが、そのためには同時に社員が心身ともに健康であることが重要だと考えております。
    各社員の労働時間については、毎週行われている経営会議においてチェックを行っており、過重労働が発生するプロジェクトの早期発見、対策・改善を行う仕組みとなっています。 結果として、当社の残業時間は、平均では15時間程度に抑えられております。

    エンジニア育成機関に対する協賛

    フランス・パリ発祥のエンジニア育成に特化した教育機関「42 Tokyo」に対して、2023年9月より、パートナー企業として協賛を行っています。他にも、ワークショップやコンテストを主催するなど、42 Tokyoの「エンジニアに挑戦したいすべての人に質の高い教育を提供する」といった教育理念の実現を、今後もサポートしてまいります。




  • 当社の主たる事業はシステム開発事業であり、水質汚染や森林伐採、温室効果ガスの排出等、地球環境に対して直接的な悪影響を与えるような事業ではありません。 しかしオフィスでの業務を通じて、電気や紙の消費については当然多く発生しています。 これらの使用をできるだけ削減していくことが、地球環境保護の取り組みとして重要であると考えています。

    ペーパーレス化の推進

    各種申請フローの電子化、社内会議室へのモニター設置によるペーパーレス化の推進による、紙資源利用量の減少

    省電力の取り組み

    建築物環境衛生管理基準に定められている範囲内の温度への冷暖房の設定の徹底や、使用していない会議室の消灯等による省エネルギー対策

  • 情報セキュリティについて

    IT事業を通じて業務をリードするソリューションファームとして社会に寄与する上で、当社にとってお客様の貴重な情報をはじめとする情報資産は、当社の経営基盤として極めて重要なものです。
    当社では、ISMS, Pマークといった各種情報セキュリティ認証を取得するとともに、以下の情報セキュリティ基本方針を定め、これらを遵守するものとします。
    https://www.careritztc.co.jp/security-policy/

    相談窓口の設置

    労働環境、法令違反、ハラスメント相談窓口として、外部の弁護士へもつなぐことができる社内相談専用窓口を設置するほか、複数の情報提供ラインを用意しています。 また、通報・相談を行った社員に対し不利益取扱いを行わないよう、規程を定めております。

    反社会的勢力に関する考え方

    反社会的勢力に関する考え方

    当社は社会的責任のある企業として、暴力団を始めとする反社会的勢力による被害を防止するため、以下の基本方針を遵守するものとします。

    1.反社会的勢力とは一切の関係を遮断します。

    2.反社会的勢力による不当要求に備えて、平素から警察や弁護士等の外部専門機関との連携体制強化を図ります。

    3.反社会的勢力に対する資金提供および取引は断じて行いません。

    4.反社会的勢力による不当要求に対し、組織全体として対応するとともに、対応する役職員の安全確保に努めます。